コンピテンシー診断とは?導入メリットと活用シーンを解説
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コンピテンシー診断とは、コンピテンシー(行動特性)を分析して個人の能力や適性を明らかにし、人材採用・育成や人員配置などに役立てるための診断です。
コンピテンシー診断の結果を活用することで、企業は客観的なデータを入手できるため、主観的になりがちな人事評価や人材採用のほか、ミスマッチな人員配置における離職などのトラブルを回避できます。
この記事では、コンピテンシー診断の定義と企業における導入のメリット・注意点のほか、活用シーンについて解説します。
INDEX
行動特性などを分析して、適性・能力を見極めるコンピテンシー診断
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コンピテンシー診断とは、個人の価値観や行動特性を分析して、業務における適性や能力を見極める診断のことです。
そもそもビジネスシーンにおけるコンピテンシー(Competency)とは、成果につながるための価値観や行動特性を指しています。この概念は1970年代、アメリカ国務省の依頼を受けたハーバード大学のマクレランド教授らが中心となって研究されたものです。
その後、マクレランド教授の弟子であるスペンサーによって、「コンピテンシーの氷山モデル」が提唱されました。これは、目に見えるスキルや知識といったものは氷山における氷上の一部に過ぎず、実は水面下に隠れている価値観や行動特性こそが、成果を出すためには重要だとする考え方です。
「氷山モデル」をはじめとするコンピテンシー理論は、バブル経済崩壊後に人事制度が成果主義的に移行し始めた1990年代から、日本でも普及しました。
以来、個人を適性や能力で判断する人事施策において、目には見えにくい価値観や行動特性を把握するため、客観的指標となるコンピテンシー診断が用いられるようになったのです。
コンピテンシー診断は、どのようなシーンで活用できる?
コンピテンシー診断が活用できるシーンは、主に下記のようなものがあります。
<コンピテンシー診断の活用シーン>
- 人事評価
- 人材採用
- 人材育成
- 組織改善・マネジメント
- 離職防止
コンピテンシー診断は、目標や活用シーンを明確にすれば効果を発揮します。コンピテンシー診断を行う際にはどのようなツールを使うのか、どのようなパートナーと取り組むかといった点に留意しましょう。
コンピテンシー診断でわかること
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コンピテンシー診断の活用によって、さまざまなことがわかります。ここでは、コンピテンシー診断でわかることについて解説します。
職務適性
コンピテンシー診断によって、個人の職務適性を判断することが可能です。職務適性を事前に把握することで、人材の配置に伴う職務とのミスマッチを防げるでしょう。
また、職務適性に合った人材を採用できるのも、コンピテンシー診断活用の効果といえます。
マネジメント適性
社員のマネジメント適性を判断できるのも、コンピテンシー診断でわかることのひとつです。
好き・嫌いといった主観的な評価ではなく、客観的評価にもとづいてマネジメント適性を見極められるので、管理職候補としてリストアップされた社員の評価や、将来を見越したリーダー人材の育成などに役立てられるでしょう。
パーソナリティ面の特徴
コンピテンシー診断は、個人のパーソナリティにおける特徴を見極められることもメリットです。
特に、ビジネスシーンにおいて求められる問題解決力や協調性のほか、強み・弱みといったその人ならではの個性を見極められるため、診断結果をマネジメントや育成において適切に活用できます。
上下の人間関係に対する適応性
職場では、上司・部下のような関係が生じますが、どのような部下と関係性を構築しやすいのか、どのような上司ならばパフォーマンスを発揮するのか、なかなか判断しにくいものがあります。
客観的なコンピテンシー診断によって、相性の良い・悪い上司や部下のタイプを判断することが可能です。また、個人の意識改革や、人間関係のトラブル解決に役立てることもできるでしょう。
ストレス耐性
業務内容や職場環境に対するストレス耐性も、コンピテンシー診断のタイプによっては判断可能となっています。個人が「どのようなことにストレスを感じやすいのか」を把握すれば、職場環境の改善や離職防止のために活用できます。また、採用時におけるミスマッチを防ぐことにも効果を発揮するでしょう。
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企業がコンピテンシー診断を行うメリット
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コンピテンシー診断の実施によって、企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか。続いては、企業がコンピテンシー診断を行うメリットについて解説します。
人事評価の公正公平化
コンピテンシー診断によって、人事評価が公正かつ公平なものに近づくメリットがあります。
これまで、人事評価は上司による主観的な判断に依存しやすいという課題があり、それが社員の不満を生むこともありました。コンピテンシー診断を用いれば、客観的な基準が設けられるため、社員が同じ尺度で評価される仕組みを構築できます。
注意したいのは、コンピテンシー診断は、上司による人事評価を否定するものではないということです。むしろ、上司の診断とコンピテンシー診断を併せて用いることで、さらに公平公正なものになります。評価された社員の納得感は高まり、モチベーション維持にもつながるでしょう。
また、上司にとっても、部下の適性や行動特性にもとづいた適切な指導を見いだす機会となり、効果的なマネジメントが行えるようになるのです。
潜在能力の発見
コンピテンシー診断は、顕在化しにくい個人の潜在能力を発見するのに役立ちます。周囲はおろか、本人でさえも気づいていないこともある個人の価値観や行動特性は、客観的な診断によって見える化が可能です。
これによって、個人のスキルや適性に合った業務を与えられるようになるため、パフォーマンスアップにつながります。また、企業としても適材適所な配置を行いやすくなり、結果として組織全体の業績向上に貢献するメリットがあるのです。
人材採用・育成の効率化
人材採用のプロセスにコンピテンシー診断を取り入れると、自社の企業理念や職務内容に合った適切な人材を効率的に選び出すことができます。
具体的には、求職者のパーソナリティや行動特性を客観的なデータで事前に把握できることにより、ミスマッチのリスクを軽減できるでしょう。
また、入社後の人材育成においても、本来は実務を通して少しずつわかっていくパーソナリティや行動特性を、最初からある程度把握できているため、短期間で成果を上げる職場環境を整えやすくなります。
企業の強み・弱みの把握
コンピテンシー診断を企業として実施することにより、企業全体の強み・弱みを把握できるメリットがあります。例えば、「統率力とストレス耐性の高い社員がいるにもかかわらず、職務としてリーダーシップを担えていない」といった傾向を明確にできるのです。
コンピテンシー診断を活用した企業の弱みの把握により、人材採用・育成の方針見直しなど、組織として弱い部分を補完する施策を打つことが可能となります。
同時に、企業の強みをより活かす人員配置も実現できるため、組織力の強化につなげられるのです。
ミスマッチによる離職防止
コンピテンシー診断のメリットに、職場環境や職務内容との適性を見極められるので、ミスマッチによる離職を防げることが挙げられます。
個人の適性やスキルに合わない環境で働くと、ストレスが蓄積して離職に至るケースが起こりやすくなります。しかし、コンピテンシー診断によって個人の適性やスキルを事前に把握し、適切な部署や職務に配置することで、ストレスの低減が可能です。結果として、離職防止に貢献するでしょう。
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コンピテンシー診断を行う際の注意点
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コンピテンシー診断を行う際には、いくつか気をつけたいことがあります。ここでは、コンピテンシー診断を行う際の注意点について解説します。
自己申告の結果のため、判断材料のひとつとする
コンピテンシー診断は、企業による客観的な評価に役立つものですが、あくまで個人の自己申告によって導き出された診断結果である点に注意が必要です。コンピテンシー診断を受ける個人が自分を過大評価または過小評価した場合、診断結果にぶれや偏りが生じることがあります。
ですから、コンピテンシー診断の結果を絶対視せず、人事評価などにおける判断基準のひとつとするようにしてください。
導入から実施までの手間とコストがかかる
コンピテンシー診断を導入し、実施するまでには手間とコストがかかります。
具体的には、高い成果を出すハイパフォーマーの社員の行動を分析したり、コンピテンシー診断における評価項目を定めたりといったことが挙げられます。特に、独自で設計・開発から行う場合は、高度な専門知識を持つ人材の確保や、開発費などが求められるので注意が必要です。
コンピテンシー診断を最短で導入する場合、信頼できる外部のパートナーと連携して行うのがおすすめといえます。
部署や役職別に目標の設定が不可欠となる
コンピテンシー診断を導入する際、自社の人材や組織における課題を把握し、ハイパフォーマーの行動を参考にした理想となる社員像や行動目標を明確にしておくといいでしょう。
そのとき、部署や役職ごとに求められるコンピテンシーが異なり、それぞれに目標設定が必要となる点に注意してください。
定期的なフィードバックと調整が必要
コンピテンシー診断を導入したまま放置しても、あまり意味がありません。導入後も、評価項目の定期的な振り返りと調整が必要です。これは、企業を取り巻く市場環境の変化や、それに伴って求められる人材のスキルや適性の変化に対応し続けるのが目的です。
なお、コンピテンシー診断の評価項目のメンテナンスは、一定の労力がかかる点に注意してください。
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コンピテンシー診断は、通常は見えにくい価値観や行動特性を客観的に分析し、個人の適性や能力を見極めるために効果的な診断です。診断結果を活用することにより、人材の採用や育成、人材配置計画などにメリットをもたらします。
ただし、コンピテンシー診断を自社独自に行うことは、極めて困難です。人材の採用・育成面で課題を抱えていたり、適切な人材配置で組織としてのパフォーマンスを高めたりすることを検討中なら、ノウハウを豊富に持ち、信頼できる外部パートナーが必要といえるでしょう。
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