グローバル人材育成の課題とは？求められるスキルと解決方法を解説

グローバル人材を育成するには、英語力を付けさせるだけでは解決しません。グローバル人材の定義や求められるスキルのほか、育成における課題や解決方法を解説します。

グローバル人材育成の課題とは？求められるスキルと解決策を解説

グローバル人材とは、日本国内や海外において、英語コミュニケーション力や異文化理解力、さらにはリーダーシップを発揮し、活躍できる人材のことです。
グローバル化が進む社会において、日系企業でもグローバル人材育成への対応を迫られていますが、どんなスキルを身に付けさせたらいいのかわからなかったり、育成のノウハウがなかったりして、とりあえず英会話スクールに通わせることしかできていない企業もあるのではないでしょうか。

この記事では、グローバル人材の定義や求められるスキルのほか、育成における課題や課題の解決方法について解説します。

語学力や異文化理解力などを駆使し、ビジネスシーンなどで活躍するグローバル人材

グローバル人材とは、母国語以外の言語に精通するだけでなく、異文化を理解して、多様な価値観や背景を持つ人とコミュニケーションを図りつつ協働しながら、日本国内や海外でビジネスなどを進めることができる人材のことです。

とはいえ、グローバル人材についての世界基準や、国における厳密な定義はありません。日本国内でも機関ごとに定義が異なっています。各機関におけるグローバル人材の定義は、下記のとおりです。

■各機関のグローバル人材の定義

文部科学省	「語学力・コミュニケーション能力」「主体性・積極性、チャレンジ精神、協調性・柔軟性、責任感・使命感」「異文化に対する理解と日本人としてのアイデンティティ」の3要素に加え、幅広い教養と深い専門性、課題発見・解決能力、チームワークと異質な者の集団をまとめるリーダーシップ、公共性・倫理観、メディア・リテラシーなどを有する人材
総務省	日本人としてのアイデンティティや日本の文化に対する深い理解を前提として、豊かな語学力・コミュニケーション能力のほか、主体性・積極性、異文化理解の精神等を身に付けて、さまざまな分野で活躍できる人材
グローバル人材育成推進会議（内閣府）	世界的な競争と共生が進む現代社会において、日本人としてのアイデンティティを持ちながら、「広い視野に立って培われる教養と専門性」「異なる言語、文化、価値を乗り越えて関係を構築するためのコミュニケーション能力と協調性」「新しい価値を創造する能力」「次世代までも視野に入れた社会貢献の意識」などを持った人間
一般社団法人日本経済団体連合会	日本企業の事業活動のグローバル化を担い、グローバルビジネスで活躍する（本社の）日本人および外国人人材

グローバル人材に求められるスキルとは？

グローバル人材として活躍するには、さまざまなスキルが求められます。言語や文化、価値観などが異なる相手とビジネスを進めていくために必要なスキルは、下記のとおりです。

＜グローバル人材に求められる主なスキル＞

• 語学力
• コミュニケーション力
• 主体性・積極性
• チャレンジ精神
• リーダーシップ
• 日本人としてのアイデンティティ
• 異文化理解力
• 協調性・柔軟性
• 責任感

グローバル人材の定義やグローバル人材に求められるスキルの詳細は、以下の記事をご参照ください。
「グローバル人材とは？求められるスキルや育成の流れ、育成方法を解説」

グローバル人材育成における課題

企業はグローバル人材を育成するにあたり、どのような課題を抱えることが多いのでしょうか。ここでは、グローバル人材育成における課題について解説します。

自社内で求めるグローバル人材像が定まっていない

グローバル人材の定義は、前述のとおり、国の機関によっても異なります。企業においても、事業内容や海外展開のレベルによって、求められるグローバル人材像が異なるのは当然といっていいでしょう。

しかし、自社が求めるグローバル人材を「とにかく英語力を身に付けた人」などと曖昧に定義し、その定義をもとに人材を育成しようとすると、社員を一律的に英会話スクールへ通わせるような無意味な対策をとってしまうことになります。
また、目的意識のはっきりしない人材育成は社員の負担となり、不満を募らせるおそれがあります。

グローバル人材の育成ノウハウがない

国内市場でのみ事業展開してきた多くの日系企業の場合、グローバル人材は未知の存在です。これまでの人材とは違うタイプの人材を育成するノウハウを持っていない企業がほとんどでしょう。

総務省が2017年に公表した「グローバル人材の確保状況等に関する企業の意識調査」では、対象となった海外進出企業でさえも、新卒採用者に対する育成研修の未実施理由として「社内に研修ノウハウがない」が25.8％を占めているほどです。
グローバル人材の育成ノウハウは、一朝一夕に構築できるものではありません。グローバル人材育成研修を担う外部の研修会社などに依頼するのが賢明といえます。

育成にコストと時間がかかる

グローバル人材は、さまざまなスキルを身に付けた人材です。そのような人材の育成には、一定のコストと時間がかかります。スキルによっては育成研修だけでは身に付けられないものもあり、社員の年齢やスキルレベルによって、個々の育成にかかる時間も変わってくるでしょう。さらに、通常業務との兼ね合いも課題になってきます。

候補者にはグローバル人材育成研修を受けさせるだけでなく、現場での経験も積ませながら、長い目で育成していく必要があるのです。

社員のグローバル人材に対する意欲が低い

コロナ禍以前の統計ではあるものの、学校法人産業能率大学が2017年に行った「第7回新入社員のグローバル意識調査」では、新入社員の60.4％が「海外で働いてみたいとは思わない」と回答しています。
コロナ禍では日本人留学生も大幅に減り、内向き思考が加速しましたが、昨今は不安定な世界情勢もあり、社員の多くが海外勤務を敬遠する傾向にあります。

グローバル人材として活躍する意欲が低い社員が多い場合、企業内でのグローバル人材育成は難しいといえるでしょう。

社員にグローバル人材の素質が不足している

日本から海外で活躍できるグローバル人材を送り出す場合、「グローバルリーダー」としての役割を担うケースが往々にしてあります。グローバルリーダーは語学力やコミュニケーション力、異文化理解力などのスキルだけでなく、高いリーダーシップを必要とします。

元来、日本人は「リーダーシップをとるのが苦手」といわれがちですが、グローバルリーダーを担えるほどのリーダーシップを持つ社員自体が不足している企業も、少なからずあるようです。

国内におけるグローバル化に関する課題

グローバル人材とは、海外に駐在して活躍することを指すだけではありません。日本国内であっても、グローバルなプロジェクトにアサインされ、オンライン会議等で海外の社員や上司とコミュニケーションをとったり、またはリーダーとしてプロジェクトマネジメントを任されたり、英語コミュニケーション力や異文化理解力など、グローバル人材ならではのスキルが求められる可能性があります。
ここでは、日本国内におけるグローバル人材育成に関する課題についてご紹介します。

海外本社や外国人上司、海外取引先との英語でのコミュニケーションが発生する

海外資本が入った日系企業や外資系企業の日本法人などで働く日本人社員でも、日々のビジネスにおいては日本国内で日本人顧客とやりとりを行うことが多いでしょう。

しかし、海外本社とのオンライン会議や、海外の開発部門、海外生産部門とのやりとりには、英語コミュニケーション力やタフな交渉力が必要です。さらに、グローバルプロジェクトにアサインされ、参加メンバーが外国人ばかりという状況も考えられるのです。海外本社から赴任してきた同僚や上司が外国人、というケースも想定されます。

また、外資系企業に入社する際には一定以上の語学力を求められますが、上の職階になると外国人が直属の上司となり、さらに高度なビジネス英語での連絡や報告を求められる場合があります。

このように、国内にいながらにして、日本人社員がグローバル人材として対応できる語学力や異文化理解力を身に付ける必要がある場合、グローバル人材育成の研修プログラムなどの受講が必要になるのです。

外国人を直接雇用したときに英語でのコミュニケーションが発生する

グローバル化と少子化が進んでいることもあり、日系企業でも新卒採用や中途採用において、国籍を問わず優秀な人材を採用するケースが増えています。

日本で働く外国人人材は、ある程度の日本語能力が採用条件になっていることが多いですが、細かいニュアンスや知識を伝えるために、英語コミュニケーション力や異文化理解力が日本人社員側に求められる可能性があります。
その場合は、日本人社員もグローバル人材にならざるをえない局面が訪れるでしょう。

グローバル人材育成における企業の課題を解決する方法

グローバル人材の育成は、今や企業にとって不可欠ですが、育成における課題をどのようにクリアにしたらいいのでしょうか。ここでは、グローバル人材育成における課題解決の方法についてご紹介します。

自社が求めるグローバル人材をきちんと定義する

グローバル人材育成においては、「自社にとって、必要なグローバル人材とは何か」を決めることが重要です。目的のないビジネスが成立しないように、目的意識に欠ける人材育成も無意味です。
グローバル人材育成を開始する前には、必ず社内でコンセンサスをとり、グローバル人材を定義するようにしてください。

社内にてグローバルリーダーの適性がある人をツールで見極める

社員を否応なしに海外事業担当に任命するケースもあるものの、成果を出せるグローバルリーダーを確実に育てるには、社員の素質や適性を正確に見抜く必要があります。

キャニング・アンド・アソシエイツが採用している「サヴィル・アセスメント」のように、信頼度の高いアセスメントツールによって、社員の適性やポテンシャル、モチベーションなどをきちんと見極めたほうが、結果として効率の良い育成が行えるでしょう。

グローバル人材の採用に取り組む

グローバル人材を社内で育成するより、採用によって獲得する方法があります。
このときに注意したいのは、「英語力」だけを重視しないことです。グローバル人材において必要なのは、異文化コミュニケーション力やリーダーシップなども含めた総合的なスキルであり、英語力はその一部にすぎないからです。留学経験などに目が行きがちですが、交渉力や責任感などビジネスパーソンとしての総合力を重視して採用するようにしましょう。

グローバル人材育成研修を社内OJTで行う

社内OJT（On the Job Training）は、実際の業務の中で新しい知識やスキルを習得する社内研修です。グローバル人材育成においては、グローバルプロジェクトメンバーに任命したり、海外拠点で実際に業務に携わらせたりして、経験を積ませる方法があります。

社内OJTは、業務を通じて即時的にスキルを習得できるメリットがありますが、体系的な研修を行うのが難しかったり、指導側のスキルにばらつきが出てしまったりする可能性もあるので注意してください。

グローバル人材育成研修を外部の専門会社に依頼する

グローバル人材育成というと「とにかく英語力を身に付けさせよう」として、社員に英会話スクール数十時間分のプログラムを課すケースが多く見られます。

しかし、グローバル人材にとって英語力は重要ではあるものの、あくまでひとつのツールにすぎません。グローバル人材には英語力だけではなく、異文化コミュニケーション力やリーダーシップなど、さまざまなスキルが求められます。グローバル人材に必要なスキルを総合的に育成したいのなら、キャニング・アンド・アソシエイツのような研修専門会社への依頼がおすすめです。

グローバル人材育成研修ならキャニング・アンド・アソシエイツへ

グローバル人材の育成は、グローバル化が進む日本で事業を展開している企業にとって、喫緊の課題です。しかし、育成のノウハウがなかったり、採用コストや時間の余裕がなかったりと、多くのハードルを抱えている人事担当者も多いことでしょう。
その点で、グローバル人材育成において専門的な知見を持つ研修会社へ依頼をすることが、実は最短のルートといえます。

グローバル人材の育成におすすめなのが、1965年設立のキャニング・アンド・アソシエイツです。キャニング・アンド・アソシエイツは、グローバル人材育成に関するコンサルティングやトレーニング、グローバルリーダー育成のためのコーチングなど、多岐にわたるサービスを提供しています。

また、異文化ゆえにビジネス習慣やコミュニケーション方法が異なることを理解し、自分のメンタルダウン対策と異文化理解の方法を学ぶ、「Bridging the culture gap」というトレーニングを実施しています。これは、オンライン英会話でビジネス英語を学んだだけでは身に付かないテクニックで、キャニング・アンド・アソシエイツだからこそできる研修といえます。
今後のビジネス成功のため、そしてサステナブルな成長のために、キャニング・アンド・アソシエイツのプロフェッショナルなサポートをぜひご検討ください。